『年末年始にトイレが詰まった!』『鍵が抜けなくなった!水漏れが…』
というトラブルは、工事会社の祝日や定休日にも起こりえる事です。
ましてや深夜などの漏水被害でどこに電話したら良いか分からないと言った時も安心してサポートをするシステムです。
①購入してから180日間24時間のいつでも電話がつながる安心感。
スタッフが待機しておりますのでトラブル時に適切に対応します。
②24時間駆けつけ水漏れや詰まり、鍵の不具合で入居が出来ないといった緊急時には24時間対応のスタッフが一時対応にお伺いします。
③施工不良に伴う保険でおりなかった場合の『水漏れで布団が濡れてしまった』『手すりが外れて怪我をしてしまった』といった突発的な損害に対して10万円までのお見舞金が利用できます。
※具体的な詳細に関しましては、契約書等をご覧ください。

えっ⁉高いお金を出して買ったエアコンが3年目に壊れたなんて・・・
エアコン・エコキュート・食器洗浄機・IHコンロ・・・といった設備も、有名メーカーだからと思っていても、一定割合で短期間で壊れてしまうものも御座います。
1年以内であればメーカー保証が付いているものが多いのですが、折角高いお金を出して購入したものも数年で壊れてしまったというと、誰が悪いわけではないですが、お客様に申し訳なく思う事があります。
ですので、壊れやすい設備などには10年保証をお勧めしております。
安価な単価で保証が受けられますので安心です。

国土交通省の指導もあり長期優良化住宅や一般リフォームでも当たり前になった住宅履歴情報の登録ですが、未だに出来ていない会社もあります。
そのような場合はお客様にも様々なトラブルが考えられます。
１．5年後の水漏れどの様な工事をしたのか分からない。
２．施工会社がどこまで工事をしたのか、元々そのような状態だったのかの判断が出来ない。
３．当時の写真や配線図などが分からないから、次の業者の工事がすぐに出来ない。
と言った事から、結果被害が広がったり工事代金が高くなったりとお客様が損失をこうむるケースは多いです。
!!要注意!!『当社は自社で写真や図面も保管しているから安心ですよ』このような会社は要注意です。
何故なら、万が一手抜き工事が理由で被害があった時など、相手方の工務店に、
『その時の写真を見せてください』
『施工図面を見せてください』
といって出してもらえるでしょうか？
裁判の相手方になるかも知れないのに、悪い情報を出すとは考え憎いです。
ですから、安心できる第三者機関に住宅履歴情報を載せている会社を選ぶ必要があるのです。
施工店には『どこの第三者機関で履歴が見れますか？』と聞いてみて下さい。当たり前の事が出来ていない業者は気を付けた方が良いでしょう。

いい加減な会社は契約書を大切に扱っていません。例えば『５年経ってから、雨漏りが発生したので当時の契約内容を教えてください』というと『契約書は残っていません』と当たり前のように答えます。
契約書や関係書類をきちんと扱っているかは外部からはすぐに分かり難いのですが、簡単に見分けたいのであれば、契約書が『電子化』されているかというのも１つの判断材料といえます。
以前であれば、手書きの契約書を糸で綴って保管するといった事をしていましたが、膨大な契約書ですから時がたつと紛失したりという事はよくありました。
ですが、今ではほとんどの会社がデジタル保管をしています。
『契約内容をWEB（クラウド）上でどの様に確認できますか？』と聞いてみて下さい。
現在は電子化が進んでおり、印紙も貼らなくて良いことから、電子書面をするところも多いです。
今迄は、10年前の契約書類を倉庫から取り出してきて確認をすると言った事をすると膨大な時間がとられていたのですが、
電子契約書を使う事で、いつでもその契約書を簡単に取り出せることから、お客様の点検時の確認に利用する事が出来ます。
電子化について聞いてみる事で、その会社が契約書の扱いにどういう認識を持っているかが分かります。

平成２７年９月より国土交通省の指導として、国土交通省のリフォーム登録店となるには、消費者トラブルの相談窓口を契約書に記載しなければならないとしています。
ですから、国土交通省の指導にきちんと従っている会社の契約書には、相談窓口は一般的には入っている内容です。
第三者が入ることによって当事者同士では解決できないような内容も円滑に纏まることもあります。
無料相談窓口を持っているかでどうかでもその会社の姿勢が分かります。
契約時には、どちらの第三者機関を使っているのか確認しましょう。

契約前に着手金と中間金を支払う条件になる事はよくあることです。
リフォーム業者の殆どがお客様からリフォーム代金の支払いを完了していただく前に商品の仕入れや職人さんの日当などの人件費の支払いが必要になる事が多いのです。そのため契約時に着手金と中間金を支払う条件になることは当然です。
ただし、万が一工事期間中にリフォーム会社が倒産してしまった場合、お客様は泣き寝入りをすることになってし、万が一の倍のまいます。
そんな際に契約金を保証してくれる制度になります。着手金や中間金を支払う際には万が一の場合の保証制度を確認しましょう。

2009年発足の営利を目的としないリフォーム団体になります。建築会社や不動産会社だけでなく、メーカーや問屋、家電量販店等幅広く参加しております。「安心なリフォームで快適な暮らし」をモットーに業界の発展を目指して、啓発活動や研修会等の回数は日本一を誇ります。必ず入会には面談が必要で年間200社を目処としており協会員の質を維持しております。
また、協会員に相応しくない業者に関しては、勧告や除名といった厳しい処分を設けています。

工事で一番多いトラブルは・・・実は初期不良です。
どれだけ腕が良い職人さんでも、人がすることですからトラブルはつきものです。
重要なのはそのトラブルの際にどんな対応をしてくれるかです。
『工事後のトラブルはどの様に対応してくれますか？』と聞くだけでは不十分です。
年末年始・お盆休み・ゴールデンウィークだから連絡が付かないという事で、1週間もトイレが使えなかったという事では困ります。
深夜や休日の対応はどの様になるのか？自然災害時などでも連絡が付くのかなども確認をしておくことで、工事後のトラブルを防ぎます。

契約書や工程表をお客様に提示する事は当然ですが、完成後の相違が無いように事前にこのようなイメージななりますといった、
プランボードも合わせて提案しております。
クロスや床材なども品番だけではイメージが付きにくく、後でイメージと違ったという事が無いようにご提案をさせて頂いております。
無料で承りますので、お気軽にお問合せください。

工事のトラブルは、工事中に誤って違うところを壊してしまった。完工後数年経ってから防水工事の欠陥により、床が水浸しになってしまった。資材が倒れて子供が下敷きになった。建築現場から火災が発生したといったあらゆるトラブルが想定されます。
施工会社の中には、『当社は保険に入っています』と言いながら保険に入っていなかったり、保険料を安く抑えたいために請負賠償費が入っておらず、数年後の水漏れが保証されなかったりという事が多いです。
どの様な保険に入っていますか？と確認してください。
最低でも『建築工事保険』『請負業者賠償責任保険』『生産物賠償責任保険』などは最低入っていなければならない保険です。
これらに加入しているのか確認してください。
また、確りした会社であれば、請負工事の契約書に保険内容も記載しております。そこを確認するだけでもそこの会社の姿勢が分かります。